日本スポーツ整復療法学会誌「スポーツ整復療法学研究」掲載規定
『スポーツ整復療法学研究』の掲載に際しては以下の3つの細則の各用件を満たすものとする。
Ⅰ．投稿細則
Ⅱ．執筆細則
Ⅲ．審査細則
Ⅰ．投稿細則
- 掲載内容の区分
本誌掲載内容は下記に示す通り、「①総説」「②原著論文」「③症例研究」「④短報」「⑤研究資料」「⑥活動報告」「学会通信」等とする。
➀総説：特定の研究領域に関する主要な文献内容の総覧として、その内容は、単なる羅列ではなく、特定の視点に基づく体系的なまとまりを持ったもの。
②原著論文：科学論文としての内容と体裁を整えているもので、新たな科学的な知見をもたらすもの。
③症例研究：：症例の臨床経験に基づいて考察が得られたもの。
④短報：科学論文として単体で完結しており、学術的重要性が高く即時的に公表すべき最新の知見を提供しうるもの。
⑤研究資料：調査や実験の結果を主体にした研究資料であり、客観的な資料として価値が認められるもの。
⑥活動報告：現場からの貴重な情報を基に、調査、視察、事業、事例などを報告するもの。
- 投稿者の資格
1.本誌への寄稿は原則として、共著者を含めて日本スポーツ整復療法学会正会員に限る。
2.投稿原稿は原則として未発表で完結したものに限る。
3.論文等を寄稿する際は「執筆要領」に従って作成する。
4.「総説」「原著論文」「症例研究」「短報」「研究資料」および「活動報告」の掲載に際し、その採否、修正の要求、掲載順位の指定および校正(初校は著者)などは編集委員会が行い、編集委員長名で著者に連絡する。
5.投稿方法
5.1. 投稿先は本会編集委員会とする。
5.2. 投稿は完成した原稿を電子送信する方法によって行うものとする。編集委員会アドレスおよびファイル形式等の詳細については、学会ホームページに掲示する。
5.3. 投稿にあたっては原稿のほかに所定の投稿連絡票に必要事項を記入し、提出するものとする。投稿連絡票は学会ホームページに掲示する。
6. 投稿料金
6.1. 「総説」「原著論文」および「症例研究」の投稿料金は1 万円、「短報」「活動報告」および「研究資料」の投稿料金は5千円とする。
6.2. 投稿時には下記に投稿料金を納入するものとする。
| 銀行名 | 北海道銀行 |
| 支店名（支店番号） | 大麻支店（店番160） |
| 口座種別・番号 | 普通口座 ０９８１８０７ |
| 口座名義 | 日本スポーツ整復療法学会 事務局長 小野寺恒己 （ニホンスポーツセイフクリョウホウガッカイ ジムキョクチョウ オノデラツネミ） |
6.3.納入された投稿料金は、本会に責任のある場合を除いていかなる場合も返却されない。
7. 別刷が必要な場合には、筆頭著者があらかじめその旨本委員会に申し出、刷り上がりまでにその実費を6.2.記載の口座に納入するものとする。
8. 著作権および版権
本誌に掲載された論文、抄録等の著作権（複製権、公衆送信権）は、本学会に帰属する。ただし、投稿者の所属先リポジトリ登録・公開を認める。
9. 早期公開
本誌に掲載が決定した論文等は原則として本学会ホームページにて電子的に早期公開される。
10. 投稿細則の改訂
投稿細則の改訂は編集委員会がその必要を認めた場合に行い、理事会の承認を得るものとする。
（2023年4月26日改訂）
Ⅱ．執筆細則
A 「総説」 「原著論文」 「症例研究」および「研究資料」
- 原稿の長さ
1.1.「総説」「原著論文」「症例研究」および「研究資料」は図表を含めて刷り上がり12頁以内を原則とする。
1.2. 規定頁を超過した場合には、超過料を 1頁あたり2000円とする。
2. 文体と文字
2.1. 文体は「である」調とする。
2.2. 原稿に使用できる文字は以下のものとする。
1) 現代かな使いを基本として、常用漢字を用い、日本語化した語はカタカナ標記(全角)を使用する。
2) 数字およびアルファベットは半角で表記し、算用数字、単位符号は原則としてCGS 単位を用い、mm, sec, cm, ml, μgなどとする。圧の単位はmmHg を用いてもよい。
3. 体裁と用紙
原稿は指定された電子媒体のテンプレートを基に、ワープロ・ソフトウェア（Microsoft社Word推奨）を用いて作成するものとする。A4版の用紙テンプレートは学会ホームページに掲示する。
- 図表および写真
図(写真)表は必要最低限にとどめ、番号(例:Table.1, Fig.1、または表1、図1)とタイトルを付け、且つ英文併記が望ましい。図(写真)表は本文原稿に挿入する。 - 和文論文の形式
和文論文原稿の形式は以下に従う。
- 原稿の第1 頁に「表題」「著者名」「所属名」「キーワード5 個以内」「原稿の種類」「連絡先:住所、氏名、電話FAX 番号、E-mai1」等を記載する。
- 本文は目的(緒言)、方法、結果、考察、結論、引用文献の順とし、印刷は「10 ポイント、23 文字×38 行の2 段組み、総文字数1748 字（1頁当たり文字数）」程度で行う。改行は冒頭1 字を下げる。
- 和文原稿には英文のタイトル、著者名、所属名、キーワードを必ずつける。また、英文抄録(400 語以内)をつけることが望ましい。英文は専門家のチェックを必ず受けること。
- 引用文献は主要なものに限り30 編以内とする(総説の場合は制限なし)。文献は本文の引用順に引用番号を付し(半角片カッコ内に半角数字で記入する。例:片岡ら1)によれば・・)、引用番号順に記載する。
a) 雑誌の場合は、全著者名、年号、表題、雑誌名、巻数、頁一頁の順に記す。
1) 佐野裕司、白石聖、片岡幸雄(1998)背側筋群の強化を目的とした体幹筋運動が腰筋の圧痛に及ぼす効果、柔道整復・接骨医学7(1):3-12
2) Kataoka,K., Sano,Y., Imano,H., Tokioka,J. and Akutsu,K. (1993) Changes in blood pressure during walking in the elderly persons with hypertension, Chiba Journal of Physical Education.17:33-38
b) 単行本は全著者名、発行年、標題、書名、編集者名、版数、発行所、発行地、引用頁の順に記す。
1) 熊谷秋三:誤った運動法(1993)健康と運動の科学、九州大学編、初版、大修館書店、東京:209-211
2) Expert Committee of Health Statistics (1995) Report of the Second Session, WHO Technical Report Series, 25
- 英文論文の形式
英文原稿には原則として、上記に準じ、和文抄録をつける。 - 執筆要領の改訂
執筆要領の改訂は編集委員会が必要と認めた場合に行う。
B 「短報」
図表写真を含め4頁以内を原則とし、上記の執筆要領に準じて作成する。
C 「活動報告」
図表写真を含め4頁以内を原則とし、上記の執筆要領に準じて作成する。
（2023年4月26日改訂）
Ⅲ．審査細則
- 審査
本誌に掲載される内容のうち、「総説」「原著論文」「症例研究」「短報」および「研究資料」については、以下の細則に従い審査を受けるものとする。上記以外の記事については編集委員会において、その体裁を確認し、必要な場合には変更を依頼する。
1.1.第1次審査
「総説」「原著論文」「症例研究」「短報」および「研究資料」の内容体裁と必要書類の確認については編集委員会で審査を行う。この段階で必要があれば、編集委員会より投稿者に修正を求める。
1.2.第2次審査とその手順
1.2.1.編集委員会が本会の内外を問わず原稿の内容により査読者適任者を2名選定し、原稿査読を依頼する。
1.2.2.査読者より査読結果報告を編集委員会が受け取る。なお、査読結果には、採用（審査）種別、意見書とともに以下の区分をもって評価が明記される。
1)そのまま掲載可とする。
2)指摘した点の修正にて掲載可とする。
3)大幅修正の上、再度の査読を必要とする。
4)掲載不可とする。
1.2.3.編集委員会より投稿者へ査読結果通知を送付する。
査読者2名が「掲載可」と判断するまで、投稿者と査読者でやりとりを行う。原則として制限回数を3回までとする。この間に投稿者と編集委員会の連絡途絶が、投稿者に帰すべき事由によって連続60日以上に及んだ場合、投稿が取り下げられたものと見なす。
1.3.掲載可否の決定
上記審査に基づき、編集委員会が掲載の可否を決定する。なお、受理日は掲載可となった日とする。
1.4.異議申し立てと再審査
「掲載不可」の査読結果に異議がある場合、著者はその反論を附して異議申し立てをすることができる。
1.4.1 同一原稿に関する異議申し立ては1回限りとし、その期間は「掲載不可」の通知日より 2ヶ月以内とする。
1.4.2 異議申し立てがあった場合、編集委員会は合議のもとで、原則1ヶ月以内に異議申し立てを採択するか否かを決し、著者に通知する。
1.4.3 再審査
1)再審査を行う場合の審査対象原稿は、「掲載不可」確定時のものとする。この原稿に修正等を加えた場合は再審査の対象とはならず、再投稿として扱う。
2)再審査は、新規投稿の二次審査と同様な方法で行う。ただし、この原稿受付日は最初の原稿の原稿受付日とする。また、原則として最初の原稿の担当査読者を除く候補者の中から新たな査読者を選定する。
1.5. 審査細則の改定
審査細則の改定は理事会がその必要を認めた場合に行う。
（2023年4月26日改訂）
